IT業界では、優秀な人材の獲得競争が行われている。大企業にはヘッドハンティングを専門に行う部署があって、魅力的な人材がいればすぐに目をつけられることとなるのだ。たとえ弱小企業に在籍している末端のエンジニアであっても、何か世間を驚かせるような成果を収めたなら、ヘッドハンティングの対象となることもある。いきなり管理職扱いで引き抜きが行われるケースも珍しくはない。管理職になれば、もちろん年収額も大幅アップする。正攻法で管理職になることを考えれば、こちらの方法のほうが現実的だと考える人も多い。

逆に自分を売り込むためのサイトがあったりして、優秀な人材の流動性は現在においては非常に高くなっていると言わざるを得ない。年収額で言えば、ヘッドハンティングの対象となるような人材については、1000万円以上の報酬を提示するのが一般的である。時には1500万円以上の金額で来ないかと話を持ちかけられるケースもある。その人しか持ち得ない情報を知りたいときには、数億円という金額を提示されることもあるのだ。

たとえば、日本の技術力を欲している中国や韓国といった国の企業から、巨額の金額を提示されたという話は枚挙に暇がない。もちろん、ヘッドハンティングは違法ではないので、法的にはこれを止める術はない。人材を奪われたくない会社としては、待遇改善に必死になり、結果として労働者の扱いが良くなる。全体として見ればそう悪いことでもないのだ。